禁煙 2008/12/14

 禁煙はどんどん進行しており、喫煙する場所も少なくなってお
 り増す。
 受動喫煙も問題になり、JRもようやく禁煙に動きました。
 これから、禁煙は進行すると思います。
 この様な状況で、禁煙をご希望の方も増えています。
 経済的に厳しい状況において、禁煙すればかなり助かると思い ます。さらに、健康にもなります。
 ご希望の方はご連絡ください。



女性喫煙者の寿命は14.5年短い
 
2008/12/10

アメリカにおける興味ある報告がありましたのでお読みください
米国では11月は肺癌(がん)月間にあたるが、米国産科婦人科学会(ACOG)では、これを機に女性喫煙者に対して、入手できる情報源を活用し、禁煙日を決め、悪習を徐々に断ち切っていくことを勧めている。

喫煙は、女性の寿命を平均14.5年も短縮させるにもかかわらず、18歳以上の米国人女性の5人に1人は喫煙している。同学会のSharon Phelan博士は「女性が喫煙によって受ける障害は広範にわたり、生涯観察される。喫煙は有害な習慣であり、体内のほぼすべての臓器に悪影響を及ぼす」と述べている。

喫煙がもたらす危険性は以下のとおり:

・女性の癌死亡の第一位を占める肺癌の主原因である。1950年以降、肺癌による女性の死亡は600%超増加している。
・乳癌や口腔癌、咽頭癌、喉頭癌、食道癌、膵癌、腎癌、膀胱癌、子宮癌、子宮頸癌など、多数の癌リスクが有意に高まる。
・非喫煙女性に比べて、冠動脈心疾患の発症率は2倍、慢性閉塞性肺疾患(COPD)による死亡率は10倍である。
・気腫、気管支炎、骨粗鬆症、関節リウマチ、白内障、閉経後の骨密度低下、股関節骨折のリスクが高まる。また、早期閉経、歯周病、歯の喪失、皮膚の早期老化の原因になることもある。
・生殖可能年齢に女性では、妊娠に障害が生じる可能性がある。妊娠女性では、未熟児や低体重児、肺機能不良や気管支炎、喘息を有する新生児が生まれるリスクが高まる。
・避妊薬を併用している35歳以上の女性では、致死的な血栓の発現リスクがある。

 禁煙を早くいたしましょう。特に女性は禁煙をすべきです。
後で、癌などの病気になってから後悔しても遅いですよ。


禁煙外来について
 
2008/10/19

 最近、禁煙をご希望の女性の患者様が増えています。
喫煙は女性にとっては特に悪影響を及ぼしますので大変良いことだと思います。美容に関してもとても良いことです。
禁煙をご希望の方はご連絡ください。


禁煙外来について
 
2008/09/26

 現在治療中の方は皆さん、順調に禁煙されており順調です。
特に副作用もなく禁煙されています。
やはり、パッチを貼ることで楽に禁煙できます。
今、禁煙をご希望の方はご連絡ください。



日本医師会からの禁煙に関する声明文
 
2008/09/23

日本医師会からの禁煙に関する声明文が出ましたのでお読みください
喫煙は、肺がんをはじめとする多くのがんの原因となるほか、慢性気管支炎や肺気腫などの慢性閉塞性肺疾患や、心筋梗塞や脳卒中などの心・血管系疾患の原因となることが国内外の研究によって確立しています。また、喫煙者のみならず受動喫煙にさらされる周囲の人たちに肺がんや心筋梗塞、胎児を含めた発育障害、老化など多様で重大な健康障害をもたらします。さらに、たばこに由来する医療費の増加や、火事をはじめとする社会的損失等、甚大な影響を及ぼします。
我が国は、平成17年2月に発効したWHOたばこの規制に関する世界保健機関枠組み条約(FCTC)の締約国となっています。FCTCの目的は、「たばこの消費及びたばこの煙にさらされることが健康、社会、環境及び経済に及ぼす破壊的な影響から現在及び将来の世代を保護すること」です。喫煙率の低下、特に若年者や女性における喫煙率の低下と受動喫煙の防止に取り組むことは、極めて重要かつ喫緊の課題であり、国としての責務であると考えます。
日本医師会でも、平成15年に「禁煙日医宣言」を採択し、会員の喫煙実態調査、医療機関における禁煙対策の調査を継続的に実施し、また資料やポスターの作成、配布、医師会館の禁煙等様々な禁煙推進活動に取り組んでいます。
今般、神奈川県において受動喫煙による健康被害を未然に防止し、県民の健康の確保を図るため、県、県民、保護者及び事業者の責務を明らかにした「神奈川県公共的施設における受動喫煙防止条例(仮称)」骨子案が発表されました。不特定多数の者が利用する公共的施設における受動喫煙を防止する内容で、禁煙社会の実現に向けて大きく踏み出すものとして、高く評価されます。今後、同様の取り組みが全国に広がること、そして職場における受動喫煙防止の取り組みが推進されることを、日本医師会としても期待し協力したいと考えています。
喫煙開始年齢の若年化と女性の喫煙率の上昇は、個人の健康問題にとどまらず、社会的にも大きな課題です。若年者の喫煙率低下には、幼小児期からの喫煙防止教育とあわせて、職場・公共の場所の禁煙とたばこの価格を上げることが有効な手段とされます。日本のたばこ価格は欧米に比較して安く、たばこ税の引き上げにより価格を上げることで喫煙率、特に若年者の喫煙率を低下させることは、健康の保持増進に寄与するだけでなく、たばこの害による社会的負荷を軽減するという点で、日本の将来にとって重要な意味を持っています。
日本医師会では、今後、以下の取り組みを進めます。
1, 医療機関、医師会における全面禁煙の徹底
2, 禁煙治療・禁煙支援体制の整備
3, 喫煙防止教育の推進
4, 若年者や女性の喫煙抑止のための、たばこ税・価格の引き上げ
5, 職場・公共の場所における喫煙の法的規制の推進

                平成20年9月16日
                日本医師会会長 唐 澤 人



禁煙、タバコ規制はもっとやるべし
 
2008/09/16

タバコ規制の有意義な報告がありましたのでお読みください。
米・加州、15年間で医療費9兆円減 たばこ規制、費用の50倍の効果
記事:毎日新聞社
提供:毎日新聞社
【2008年9月12日】
たばこ規制:米・加州、15年間で医療費9兆円減 費用の50倍の効果
◇心疾患、肺がんなど患者減り
たばこ規制を実施した米カリフォルニア州で医療費が15年間に860億ドル(約9兆円)削減できたことが、カリフォルニア大の試算で分かった。この間に州が投じた規制のための費用は18億ドル(約1900億円)で、約50倍の投資効果があったことになる。研究チームは「規制は即効性があり、効果も大きい」と分析する。州の規制は1989年に始まった。他の州に先駆けて、施設内の分煙などに取り組んだ。また、喫煙者だけでなく、副流煙で周囲の人にも健康被害が及ぶなどの影響をメディアを通して訴えた。研究チームはカリフォルニア州と、00年まで総合的なたばこ規制を実施しなかった他の38州の医療費などを比較。心疾患や肺がんなどの患者が減り、04年の医療費は89年に比べ7・3%減の860億ドル節約できたと分析した。一方で、この間のたばこ販売量は36億箱分減り、たばこ企業にとっては92億ドル(約9700億円)の収益減になったとしている。

 世界保健機関(WHO)は、世界で大人の約1割がたばこを原因とする病気で死亡していると推定し、「たばこ規制は最も死を防ぐことができる手段」と訴えている。

 日本で禁煙運動を進める市民団体「たばこ問題情報センター」(東京)は「規制の有効性を改めて示した。カリフォルニア州は、たばこ問題に専従で取り組む担当者を置き、その姿勢が全米に広がった。最近でこそ、神奈川県で禁煙条例制定の動きがあるが、日本とは意気込みが違う」と話す。【田中泰義】



禁煙外来 2008/09/04

 9月3日、禁煙に成功された方がいらっしゃいました。
 喫煙歴が40年の男性ですが、今回、禁煙に成功され喜んでおられました。
 禁煙をご希望の方は、病気になる前に早く禁煙しましょう。
 

禁煙外来の現状 2008/08/25

 今年4月から8月までの禁煙成功率は38%(21人中8人)でした。以前に比較して、成功率は増加しています。
 喫煙は、全身に癌を生み出し、動脈硬化を起こし、肺にはCOPDを起こします。苦しみ、呼吸苦のあとには死が待っています。これでも、喫煙しますか。よく考えてください。
 禁煙を本当にご希望の方はご連絡ください。



健康増進法をお読みください 2008/07/08

健康増進法(受動喫煙の防止を謳う)
14年7月26日法案が参議院にて可決成立
15年5月より施行予定
第一章 総則
(目的)
第一条 この法律は、我が国における急速な高齢化の進展及び疾病構造の変化に伴い、国民の健康の増進の重要性が著しく増大していることにかんがみ、国民の健康の増進の総合的な推進に関し基本的な事項を定めるとともに、国民の栄養の改善その他の国民の健康の増進を図るための措置を講じ、もって国民保健の向上を図ることを目的とする。
(国民の責務)
第二条 国民は、健康な生活習慣の重要性に対する関心と理解を深め、生涯にわたって、自らの健康状態を自覚するとともに、健康の増進に努めなければならない。
第二章 基本方針等
(基本方針)
2 基本方針は、次に掲げる事項について定めるものとする。
六として 食生活、運動、休養、飲酒、喫煙、歯の健康の保持その他の生活習慣に関する正しい知識の普及に関する事項
第五章     
第二節 受動喫煙の防止
 第二十五条 学校、体育館、病院、劇場、観覧場、集会場、展示場、百貨店、事務所、官公庁施設、飲食店その他の多数の者が利用する施設を管理する者は、これらを利用する者について、受動喫煙(室内又はこれに準ずる環境において、他人のたばこの煙を吸わされることをいう。)を防止するために必要な措置を講ずるように努めなければならない。

解説
1.対象となる場所について

「その他」の中に下記が含まれると解釈します。

A.遊技場(ゲームセンター、パチンコ・スロット店、ビリヤード場、ボウリング場、麻雀・囲碁・将棋店、公園、遊園地、カラオケ店)

B.スポーツ施設(ゴルフ場、テニス場、公営競技場など)

C.式場(結婚式場、結婚式披露宴会場、葬儀場、その他各種宴会場など)

D.その他の店舗(ホテル・旅館、銀行、理容・美容店、エステティックサロン、マッサージ店、接骨院、鍼灸院、日焼けサロン、コインランドリー、ガソリンスタンド、銭湯・温泉等入浴施設、休息施設、風俗店、占い店など)

E.交通機関(電車、バス、タクシー、船舶、航空機、駅、バス停、タクシー乗り場、港、空港など)

F.各種施設の待合所・待合席、応接室、会議室、休憩室、洗面所、廊下、階段、出入口

 
この法律の意義

 妊婦はタバコを吸わないのに、まわりの人のタバコ(受動喫煙)で未熟児や脳障害、心臓病、流産、死産することなどが明らかになりました。この度この受動喫煙を防止するための法律(健康増進法第25条)が制定されました。この法律は平成15年5月1日から施行されます。

 この法律は、多数の人が集まる所、つまり一般の飲食店でも、他の客や店員に受動喫煙をさせないように勧告しています。この法律は今まで曖昧だった受動喫煙の被害の責任を、タバコを
吸う人ではなく、その場所を管理する事業主としたのです。(平成14年8月2日官報掲載)
例えば、妊婦が、禁煙になっていない飲食店や百貨店、役所等を訪れた後、体調をくずし、その後流産して胎盤や胎児の血液等から、タバコの煙に含まれるニコチンを取り入れて体内で代謝されたときにできているコチニンが検出されたら、健康増進法第25条の法律を順守していなかった事業所は、その被害者から責任を追求される可能性があります。
また、空気清浄機は臭いをとるだけで、タバコの有害物質はほとんど除去できません。妊婦や幼児を連れた親や、身体に問題のある人などは、空気清浄機があるからと決して過信せずに、そこがタバコの煙が十分に換気されている場所であるかどうかを確認してから入るようにしてください。

 喫煙家はこれを機会に自分のためにもタバコは止めましょう。

 タバコ1本の煙には約40種類の発ガン物質(0.5〜1mg)が含まれており、1日3時間以上禁煙できない空間(受動喫煙)にいる女性の子宮頸部からは、タバコ由来の発ガン物質が検出されています。そのため、子宮頸部ガンのリスクは3.4倍に増加することが報告されました。

千代田区の路上喫煙について
 完全な禁煙の学校に通っているタバコを吸わない家庭の子どもの尿検査をすると、タバコ由来のコチニンが検出されることがあります。これは、通学途中でタバコの煙を吸い込んだのが原因です。したがって、東京都交通局はバス停の禁煙を呼びかけ、千代田区では路上でも受動喫煙を防止しました。

喫煙者の方へ
 農薬に発ガン性が認められ「この農薬を使っても、年1000〜2000人しか死亡しませんよ」と言って使用されたら誰だって怒るでしょう。誰だってガンになりたくありません。しかし、日本では、他人のタバコで1000〜2000人がガンになっていると推定されます。ご理解とご協力をお願いします。

この法律の背景

飲食店で働く店員が客の吸うタバコが原因で咽頭ガンになり、銀行の行員が、銀行内が禁煙でなかったため気管支喘息で死亡し、アメリカの子供は、大人のタバコのせいで年間340万人が中耳炎になり、180万人が気管支喘息、4万6千人が低体重出産になりました。
日本の国会では、このような報告書なども検討した結果、受動喫煙を防止する為の法律が必要と判断され、受動喫煙を防止する為の法律(健康増遣法第25条)が成立しました。
この法律は、今まで曖昧だった受動喫煙の被害を、タバコを吸う人ではなくその場所を管理する者としたのです。
従ってこの法律の対象となる飲食店、学校、役所、百貨店、事務所等の多数の人が集まる場所を管理者は、この法律が施行される平成15年5月1日以降は、禁煙や煙の漏れない完全な分煙になっていなかった場合、タバコを吸わない職員や客がDNA鑑定の結果、タバコ由来のガンになったり、その他の健康被害を受けたりした場合には、被害者や遺族からその責任を追求される恐れがあります。
また、タバコを吸ったからといってすぐにはガンにはなりません。したがって禁煙になっていない職場で、5年勤務した後、退職し、10年後にタバコ由来のガンになった場合には、勤務した年数や状況に応じて損害賠償の一部を請求される可能性もあります。
今後、この法律に該当する事業主の方は、職員やその他の人から健康被害を受けたと、損害賠償を請求されないように注意して下さい。
 喫煙家の方もこれを機会に、あなたの健康の為に禁煙されるのをお勧めします。
この法律(平成14年8月2日官報掲載)の詳細は厚生労働省のホームページでも見る事が出来ます。
受動喫煙を受けたか否かの鑑定は、尿検査(ニコチンの代謝産物であるコチニンを検出)で簡単に検査が可能です。

厚生労働省健康増進法のホームページ
http://www.mhlw.go.jp/topics/2002/03/tp0326-4.html
受動喫煙でお悩みの方はご相談ください。

【肺のう胞】
BMI
0 3.6
1〜199 17.6
200〜399 38.9
400〜599 46
600〜799 58.8
800〜 76.6




禁煙について
 

 最近の禁煙の成功率は35%です。31人中11人が成功しました。今後は50%までに持ってゆきたいです。
現在、禁煙を考えている方は一緒にがんばりましょう。
ご連絡ください。


骨のためにも禁煙を
 

興味ある報告がありましたのでお読みください
米国整形外科学会(AAOS)は、喫煙が引き金となって生じる可能性のある筋骨格系の障害として以下のものを挙げている:

・骨粗鬆(しょう)症リスクの増大。
・骨密度の低下。
・カルシウム吸収能の低下。
・エストロゲン補充療法の効果減少。
・加齢による股関節骨折リスクの増大。
・運動による負傷リスクの増大。

(2008年7月1日/HealthDayNews)

 禁煙を希望される方は増加しています。
 ご希望の方はご連絡ください。


喫煙が中年期の記憶障害のリスクにつながる可能性がある

最近、禁煙が進行していますが興味ある報告がありましたのでお読みください。
大規模プロスペクティブ(前向き)コホート研究によれば、喫煙は中年期の記憶障害と認知機能低下のリスクを増大させる
【6月12日】大規模プロスペクティブ(前向き)コホート研究であるWhitehall IIのデータ分析で、喫煙は中年期の記憶障害と認知機能低下のリスクを増大させることが示された。
この知見はフランス国立保健医学研究所(ビルジュイフ、フランス)のS,Pverine Sabia, MScらが『Archives of Internal Medicine』6月9日号に発表した。
Sabia氏がMedscape Psychiatryに語ったところによれば、喫煙歴のない被験者に比べて喫煙者は、その他の交絡因子で調整しても、記憶試験のスコアが最下四分位域になるリスクが37%高かった(単語20語のうち想起できるのが5語未満である傾向が強かった)。
中年期での認知機能低下
「認知機能低下が始まるのがまさに中年期であるということを考えれば、このリスクはきわめて重要だ」とSabia氏は記している。この年齢層でこうした連関があるというエビデンスは、将来の認知症のリスク因子である症状発現前の認知機能の障害と低下の病理発生に喫煙が関係するという説を支持するものと言える。
人口の高齢化が進み、認知症の高齢者の増加が予測されるので、修飾可能なリスク因子を特定することが重要だと氏は記しており、さらに「今回の我々の結果によれば、喫煙は中年期の認知機能に有害な影響があると言える。(しかし)禁煙から10年経つと、認知機能に対する喫煙の有害作用はほとんどなくなる」とも述べている。「したがって、公衆衛生の広報は全年齢の喫煙者を対象にしなければならない。」
著者らによれば、最近のメタアナリシスにおいて喫煙は認知症のリスク因子であることが結論づけられているが、喫煙と認知機能(思考、学習、記憶)との関連性を調べる研究は、被験者が追跡外来に再訪しなかったり、喫煙関連疾患で死亡する者が多くいるために、困難である。
その反面、中年期でのリスク因子がその後の認知症にある役割を果たすというエビデンスが増えつつある。
禁煙が記憶を損なう?
研究グループは、中年者の喫煙歴と認知機能との関連を調べた。
健康と疾患における社会経済的傾向を検証することを目的としたWhitehall II研究のデータを研究グループは分析した。Whitehall IIの登録者は、1985年から1988年までの調査開始時(第1期)に35歳から55歳であったロンドンの公務員10,308例(男性6895例、女性3413例)である。
Sabia氏によると、認知機能の評価は第5期に行った。この時点での被験者の年齢は45歳から68歳(平均55.5歳)であり、その5年後の第7期での被験者の年齢は50歳から74歳(平均61歳)であった。
第5期には5388例、第7期には4659例から、記憶、推論、語彙、意味的・音声的流暢性の検査で認知機能のデータを得た。
喫煙の評価は、調査開始時と第5期に行った。調査開始時の平均喫煙本数は1日に14本であり、1日に吸う本数が5本未満である者が25%、1日に1箱から2箱吸うヘビースモーカーが25%いた。ただし、氏によると1日に2箱よりも多く吸う被験者は27例しかいなかった。
4つの重要な知見
この研究の重要な知見は4つあると、著者らは記している。
第1に、中年期での喫煙は記憶障害と類論能力低下に連関していた。第5期では、性別、年齢、社会経済的差、健康習慣、健康法で調整すると、現在の喫煙者は喫煙経験のない者に比べて認知機能の成績が最下四分位域に入るリスクが37%大きかった(オッズ比は1.37、95%信頼区間[CI]は 1.10 - 1.73)。
第2に、長期間喫煙していた元喫煙者(研究が開始する前に喫煙を止めた者)は喫煙者に比べて、語彙成績低下と発話流暢性低下のリスクが30%少なかった。
第3に、中年期での禁煙には、飲酒量の減少、身体活動の増加、フルーツや野菜の摂食量の増加といった健康習慣の改善が伴って見られた。
第4に、喫煙者は非喫煙者に比べて、第7期まで(平均追跡期間 17.1年間)に死亡する傾向が大きく、認知検査を受ける傾向が小さかった。このことは、検査を受けていない者の中に認知機能が低下している者が含まれていて、後期中年期における喫煙と認知機能との関係が過小評価されている可能性があることを示している。
他の研究により、軽度の認知障害を有している者は臨床的症状から診断できる認知症に進行する速度が速いことが示されていることから、以上の知見は重要であると著者らは記している。
禁煙するのに遅すぎることはない
「この20年間において、喫煙に関する公衆衛生の知識の広報によって喫煙行動が変化してきた」と著者らは記している。今回の研究に基づき、「公衆衛生の喫煙に関する広報活動は全年齢層の喫煙者に対して継続すべきである」と著者らは結論で述べている

 喫煙は精神的にも悪影響を与え人生をだめにすることは明らかです。特に若い人、女性はなおさらですが、禁煙をしましょう。
禁煙をご希望の方はご相談ください。



禁煙が推進されている現在ですが、まだ喫煙率は先進国では高く、受動喫煙に関してもわが国は遅れています。私は、健診センターで胸部CTを読影する仕事をお手伝いしています。その結果(約600人の受診者)からいえることを示します。
たばこにはニコチン、タールなどの呼吸器系に大変有害な物質(発ガン物質も多量に含まれます)が含まれています。これらは数ミクロンという極めて小さい粒子で気道はもちろん、肺胞まで刺激して、それぞれの働きを低下させます。それだけでなく、長年に 及ぶ喫煙は肺胞の破壊につながり、COPD(慢性閉塞性呼吸器疾患)という難治の病気を引き起こします。最後は呼吸不全で酸素を吸いながらの生活です。そこで、喫煙者と非喫煙者でCT上に違いがあるか、つまり肺のう胞(肺胞が破壊されたことを示す)の有無を検討したところ、喫煙指数(1日の喫煙本数と喫煙年数を掛けた値)が増加するにつれ肺のう胞の出現率が高くなることが判明しました。このことから、喫煙は絶対してはいけません。また、現在喫煙しているひとは早く禁煙しましょう。お悩みの方は是非ご相談ください。


チャンピックスの副作用について 

チャンピックスについてのコメントがありましたのでお読みください。
禁煙補助薬により自殺リスクが増大
禁煙補助薬Chantix(一般名:varenicline バレニクリン、日本では1月25日に製造販売承認を取得、商品名:チャンビックス)が、焦燥感、抑うつ感、自殺などの重篤な「神経精神医学的(neuropsychiatric)」副作用をもたらす可能性が米国食品医薬品局(FDA)により報告された。FDAは、同薬剤の製造元であるファイザー社に対し、ラベル等に表示する警告をさらに目立つものにするよう求めると同時に、患者用の「服薬ガイド」を同社と共同で作製中という。
FDAのBob Rappaport博士は「この薬剤が原因とみて間違いないと思われる症例が多数認められており、懸念が高まっている」と述べている。FDAではChantixに関連する自殺行動の事例を491件把握しており、このうち420件が米国で発生している。自殺を遂げたケースは39件で、34件が米国内。ファイザー社によると、これまでに500万人の患者がこの薬剤を利用している。
今回の警告に先立ち、FDAは昨年(2007年)11月20日にChantixの副作用報告について調査を行っているとの声明を出している。当時、ファイザー社は同薬剤と各症状との間に因果関係は認められないとして、症状の一部はニコチン離脱に起因するものではないかとの見解を述べていた。
FDAは、Chantixの使用を開始する前に、精神疾患の病歴について医師に報告するよう勧告している。同薬によって既存の精神疾患が増悪するほか、過去の精神疾患が再発する可能性もある。不安、神経質、緊張、抑うつ感、異常行動、自殺念慮(ねんりょ)ないし自殺企図などの症状にも注意が必要で、薬剤を中止した後に症状が現れることもあるという。鮮やかで奇妙な夢を見ることや、自動車や機械の運転能力低下の可能性も指摘されている。

 私はまだ処方をしておりません。
 安全性を確かめてから処方いたします。

チャンピックに注意を 2008/06/17

 経口の禁煙治療剤であるチヤンピックスに関して、アメリカFDAより精神症状に注意するようにという警告がありました。  また、この薬は、精神疾患の患者様を対象に治験はされていませんので、すべての患者様に安全で有効であるとはいえません。
かなり、危険な薬かも知れません。しばらく、様子を見たほうがいいと思います。

禁煙をしましょう 2008/06/14

最近は、禁煙をご希望のかたが増えています。喫煙する場所がなくなり、タバコの値段が上がるといううわさがあり、禁煙をする気持ちが強くなってきたと思われます。喫煙は健康に悪いばかりでなく、癌になったり、心臓や呼吸器系の病気になり苦しみながら最後を迎えることは間違いありません。今まで400人ぐらいの肺癌の患者様を看取ってきました。皆さん喫煙者でした。喫煙者は肺気腫になる可能性も高いです、この病気は治りません、進行し酸素を吸入しながら最後を迎えます。このような人生を送りたいですか、考えてください。禁煙を本当にご希望の方はご相談ください。

ニコチネルについて 2008/06/09

ニコチネルの副作用について
最近、ニコチネルが薬局でかえるようになったようです。製薬会社によると広く使ってもらうためという返事です。ニコチネルは当院でも50−60人の方が使われておりますが、副作用はかなりあります。皮膚症状(全身もあり)、不眠、吐き気、頭痛などが多いです。さらにショックも説明書にはあります。この様な副作用に対して、医師がアドバイスをし、禁煙指導をするべきです。このような副作用が出現したら、誰が責任を取るのですか。国はとりませんよ。製薬会社も言い訳をするだけです。ですから、患者様がご自分で責任をとるしかありません。製薬会社は、利益だけを考えています。患者様の副作用はほとんど考えていません。薬局で購入される方はご注意ください。